ファクタリングサービスを提供する会社では「2社間ファクタリング」という形式を積極的に採用しているケースが増えてきています。
2社間ファクタリングを専門に扱っているファクタリング会社も多いため、特に意識せず2社間形式を選んでしまう人もいることでしょう。
確かに2社間ファクタリング形式にはメリットもありますが、その一方でデメリットも存在しています。
ファクタリングを申し込む前には、2社間ファクタリングの具体的な内容と効果についてしっかり調べておくようにしましょう。
2社間ファクタリングの仕組みとメリット
2社間（または2者間）ファクタリングとは、ファクタリング会社と利用者の間だけで契約を完結させるタイプの契約方法となっています。
ファクタリングでは利用者の売掛債権をファクタリング会社が買い取ることで現金化を行います。
通常はこの際、実際に売上金を支払う取引先の承諾が必要です。
つまり利用者・取引先・ファクタリング会社の間で契約をまとめる3社間ファクタリングこそがファクタリングサービスの基本となっています。
それに対して2社間ファクタリングでは取引先の許可を取ることなく、利用者とファクタリング会社の間のみで売掛債権の買取現金化を成立させます。
実際にお金を払うはずの取引先に秘密にしていることからファクタリング会社には万が一の資金回収失敗リスクがあります。
一方で利用者にとっては取引先にファクタリング利用を知られ不信感を持たれるリスクを回避するメリットが生まれます。
2社間ファクタリングを利用する場合の注意点
2社間ファクタリングは一見するとファクタリング会社だけが一方的にリスクを負い、利用者にはメリットしかないように思えます。
しかしファクタリング会社としても資金回収失敗のリスクを抑えるために、手数料を割増にするといった対応を講じていることがほとんどです。
つまり2社間ファクタリングは取引先にバレない代わりに手数料が高くなる傾向があると言えます。
ファクタリング利用者の大半は資金繰りに苦心しているはずですから、この取引先の信用と手数料とを天秤にかける行為はかなり悩ましい問題となることでしょう。
取引先との信頼関係が十分であり、ファクタリング会社も名の知れたところであるのなら正直に取引先を巻き込んだ3社間ファクタリングを使った方がいい場合もあります。
手軽だからといって安易に2社間ファクタリングに飛び付くことのないように気をつけましょう。
2社間ファクタリングは取引先を挟まない形で売掛債権の現金化を行うため、機密性が高い点が最大のメリットとなっています。
その代わりファクタリング会社は請け負うリスクを手数料に上乗せしているので、利用する際には必ず取引先との関係と手数料の重みを計算に入れて判断を下すようにしましょう。
ただし2社間ファクタリングには手続きが簡単で現金化までのスピードが早いという側面もあります。
一刻を争うような状況だと2社間ファクタリング以外の選択肢がそもそも残っていない事態にもなりかねないので、基本的にファクタリングは余裕のあるうちに利用しておくのがオススメです。